日本の典型地形に関する調査

調査の概要

 本調査は、平成7年度から平成11年度にかけて国土地理院が、地形学の専門家の協力を得て、実施したものです。 
 本調査では、自然の主要な構成要素である地形に対する理解をより深められるように、様々な地形について、その特徴をよく備えている箇所を選び出しています。具体的な箇所の選定に当たっては、全国各地の人々が観察に行きやすいよう、都道府県別にまとめています。
 はじめに様々な地形について、主に成因により183の項目に分類しました。次に各項目についてその地形の特徴をよく有している箇所を選定しました。現地での観察に役立てる事を優先させたため、地形の規模としては一目で見渡せる程度とし、山地等の比較的規模の大きな地形項目は別に大地形として11項目を選びその定義、具体的箇所を最初に掲げています。また、海域については対象外としています。
 身近な地域を形作る地形について感心を持ってもらうよう、都道府県毎に各地形の代表箇所を選定し、都道府県を単位として一覧表を作成しました。代表箇所は、原則1箇所としましたが、都道府県、項目により1箇所とすることが好ましくない場合については、最大3箇所まで選定しました。
 地形の各項目の分類・説明等においては地形学辞典(「地形学辞典」昭和56年7月、二宮書店)、地学事典(「地学事典『増補改訂版』」昭和56年3月、平凡社)、地理学辞典(「地理学辞典」平成元年4月、二宮書店)等を参考にしました。
 詳しい作成の経緯と方法は、「日本の典型地形,都道府県一覧の作成」(丹羽俊二、1998)を参照にして下さい。
 なお、地理院地図上に上乗せ表示されるデータは、おおよその地形の範囲を記入した数値地図200,000(地図画像)の原稿図を基に標定を行い、数値化したものです。

調査委員会等の設置

 本調査を進めるに当たって、平成7年度に「典型的地形に関する調査委員会」を設けました。委員会の構成は事項の構成表のとおりです。また、本調査作業は地形学の専門家の協力を得て実施されたもので、その都道府県毎の主な担当者は調査分担票に掲げる通りです。(専門家の所属は、平成11年1月時点のものです。)
 
ブロック 氏名 所属 調査担当県
北海道 小野有五* 北海道大学大学院地球環境科学研究科 北海道
東北 水野裕 弘前大学教育学部 青森県
堀田報誠 八戸工業高等専門学校 青森県
米地文夫 岩手県立大学総合政策学部 岩手県
三浦修 岩手大学教育学部 岩手県
栗山知士 秋田県立能代工業高校 秋田県
板垣直俊 由利町立由利中学校 秋田県
田村俊和* 東北大学大学院理学研究科 宮城県
松本秀明 東北大学大学院理学研究科 宮城県
阿子島功 山形大学人文学部 山形県
中村嘉男 福島大学教育学部 福島県
関東 小泉武栄** 東京学芸大学教育学部 茨城県、栃木県、群馬県、
埼玉県、千葉県、東京都、
神奈川県
(関東ブロック調査協力者) 関秀明 古今書院  
酒井啓 慶応義塾高等学校  
目代邦康 京都大学防災研究所院生  
青木賢人 東京大学大学院理学系研究科院生  
中部 小林詢* 信州大学教育学部 新潟県、富山県、石川県、
福井県、山梨県、長野県、
岐阜県、静岡県、愛知県
(中部ブロック調査協力者) 赤羽貞幸 信州大学教育学部  
河内晋平 信州大学教育学部  
近畿 岩田修二* 東京都立大学理学部 三重県、滋賀県、京都府、
大阪府、兵庫県、奈良県、
和歌山県
(近畿ブロック調査協力者) 田中眞吾 神戸大学名誉教授  
植村善博 仏教大学文学部  
宮本真二 琵琶湖博物館  
辻本英和 大阪教育大学  
目崎茂和 三重大学人文学部  
中国 林正久 島根大学教育学部 鳥取県、島根県、岡山県、
広島県、山口県
大竹義則 徳山大学経済学部 鳥取県、島根県、岡山県、
広島県、山口県
四国 平井幸弘* 愛媛大学教育学部 徳島県、香川県、愛媛県、
高知県
九州 長岡信治 長崎大学教育学部 福岡県、佐賀県、長崎県
横山勝三* 熊本大学教育学部 熊本県、大分県、宮崎県、
鹿児島県
河名俊男 琉球大学教育学部 沖縄県
官公庁 環境庁自然保護局自然環境調査室長  
建設省国土地理院地理調査部長  
(敬称略)
**:委員長 *:委員

日本の典型地形、都道府県別一覧(国土地理院技術資料 D1-No.357)

平成7年度から平成11年度に実施した成果につきましては、以下をご参照下さい。

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