新たな標高体系における基準面補正量の導入（要旨）

測地部　飯尾研人・井上武久・古屋智秋・田上節雄・松原柚季・岩下知真子・𠮷川忠男・多田直洋・高築晶・山田直輝・瀬川秀樹・山下達也

　標高は，測量法（昭和二十四年法律第百八十八号）第11条第1項第3号の規定により，原則，東京湾平均海面からの高さとされているが，一部の離島においては，同号ただし書の規定により日本水準原点とは異なる標高の原点を定め，離島独自の平均海面からの高さとしている．
　一方，今般導入された衛星測位を基盤とする新たな標高体系では，基盤となる「ジオイド2024日本とその周辺」が東京湾平均海面に一致した陸海シームレスなジオイド・モデルであり，このモデルから算出されるジオイド高を楕円体高から差し引いた値は，東京湾平均海面を基準とした高さ（標高）となることから，離島を含む日本全土で東京湾平均海面を基準とした高さを得ることが可能となる．しかし，日本水準原点とは異なる標高の原点を定めている離島のうち，一部の離島では，東京湾平均海面と離島独自の平均海面との差があるため，東京湾平均海面を基準とすると，現況と乖離した標高となってしまう．
　そこで，東京湾平均海面と離島独自の平均海面との差が大きい南西諸島の吐噶喇（とから）列島以南，伊豆・小笠原諸島の八丈島以南の離島において，標高の利用用途を考慮し，引き続き独自の標高の原点を維持することとした．そのため，東京湾平均海面と離島独自の平均海面との差を新たに「基準面補正量」と定め，衛星測位によって標高を求める際には，ジオイド高に加えて基準面補正量を補正することで 現況に即した標高を引き続き得られるようにした．また，基準面補正量の計算が可能な「基準面補正パラメータ」を「ジオイド2024日本とその周辺」と合わせて令和7年4月1日に公開している．

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