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地理院ホーム  > 研究開発  > 地理地殻活動研究センター  > 談話会  > 地理地殻活動研究センター談話会 講演要旨集(2009年) 最終更新日:2009年10月23日

地理地殻活動研究センター談話会 講演要旨集(2009年)

日時:12月4日(金) 14時00分~17時00分
※いつもと、開始時間が異なりますのでご注意下さい。

1.北海道における基盤地理情報の整備と活用の取り組み
:高田雅之(北海道環境科学研究センター)

北海道環境科学研究センターでは、主として環境行政/環境研究を支援するための基盤地理情報の整備を進めている。情報ソースは多岐にわたり、国等が整備した無料・有料の情報のほか、北海道の各部署(環境、林務、土木、農政、土地利用等)や当センターが独自に整備した地理情報などが含まれている。情報形態もベクターのほか、画像、メッシュ、数値情報、文献情報など多様である。これらの地理情報の価値を高めるため、各種の業務や研究支援、外部提供、WebGISによる発信などに取り組んでいる。その一方で、必ずしも十分な体制で情報管理されているとは言えず、効率的・機能的なサービス力をいかに発揮するかが今後の課題である。

2.地域環境問題への地理情報の貢献に向けて
:高田雅之(北海道環境科学研究センター)

北海道環境科学研究センターにおいては、地理空間情報を活用して環境分野における様々な応用研究に取り組んでいる。生物多様性をテーマとした研究では、これまで生物分布情報の活用方策、野生動物種の生息環境評価、湿原の植生環境の解析などを試みてきた。気候変動や水環境/水資源に関するものとしては、泥炭地の炭素蓄積や地下水汚染について研究を行ってきたが、今後この分野はより強化していくことが望まれる。その他、防災や都市環境に関するテーマなどにも随時取り組んできた。まだまだ未着手の環境分野も多く、地理空間情報の利点を生かした幅広い研究を今後進めていきたい。

3.航空レーザ計測で捉えた微地形と植生三次元構造
-世界自然遺産地区、里山地区の生物多様性評価のために-
:小荒井衛(地理情報解析研究室長)

生物多様性の評価には、地形という場の条件を理解した上で、その上に存在する生態系を捉える景観生態学的な視点が重要である。環境研究技術開発等推進費で実施する「航空レーザ測量データを用いた景観生態学図の作成と生物多様性データベース構築への応用」では、原生的自然環境や里山環境において、航空レーザデータを活用して、ルーチン的に景観生態学図を作成する手法を開発することを目的としている。ここでは、航空レーザデータによる詳細なDEM(数値地形モデル)の解析と、航空レーザデータで得られた植生三次元構造(植生高や葉群構造)を組み合わせて、景観生態学図を試作する。そして、生態系の場としての地形の役割について考察し、微地形と植生との関連性の解明を行う。原生的自然環境として世界自然遺産地域である知床半島を、里山環境地域として中国山地の典型的な中山間(農山村)地域を取り上げる。

4.GEONETのルーチン解を基盤とするGPS統合解析について
:畑中雄樹(宇宙測地研究室)

GEONETのルーチン解を基盤として任意の観測点のデータを統合処理する技術の開発の一環として、まず、2周波受信機の観測点を想定した統合解析の解析戦略を考案した。この手法をGEONET観測点のデータに適用してルーチン解との差を評価した結果、差のバイアスrmsおよびバイアス除去後の残差rmsは、水平/鉛直成分について、それぞれ0.2/1.0mmおよび0.5/2.1mm(24時間セッションの場合)となり、座標時系列のノイズよりも1オーダー小さい精度で、ルーチン解との整合性を確保できることがわかった。発表では、一周波受信機の観測点を想定する場合に問題となる、
電離層遅延の扱いに関する検討経過についても報告する予定である。

日時:平成21年12月 4日(金) 14時00分~17時00分
※いつもと、開始時間が異なりますのでご注意下さい。
場所:国土地理院 地理地殻活動研究センター セミナー室(本館6階)
※いつもと曜日・時間が異なりますのでご注意下さい。
日時:平成21年11月9日(月)
(第1部)9:30~11:30
1.SAR画像マッチング解析による2008年中国汶川(四川)地震に伴う断層の位置と運動様式の推定
2.数値気象モデルを用いた測位誤差シミュレーションについて

(第2部)13:30~14:30
3.琉球列島における氷期のサンゴ礁 -ウラン系列年代測定法の適用例として-

場所:国土地理院 地理地殻活動研究センター セミナー室(本館6階)

1.SAR画像マッチング解析による2008年中国汶川(四川)地震に伴う断層の位置と運動様式の推定
:小林 知勝(地殻変動研究室)

 2008年5 月12 日、中国・四川省の西縁に位置する龍門山断層帯沿いにおいて大規模な内陸地震(Mw=7.9) が発生した。早くから地表断層の存在は報告されていたものの、震源領域が広大なため、発生後もしばらくの間、どの断層がどのように本地震に関与したのかが把握されずにいた。地震に伴う地殻変動を抽出するにはSAR干渉解析が一般的に有効であるが、本推定地震断層の近傍では検出能力を超える大きな変位勾配や斜面崩壊などのため著しく干渉性が悪く地表変位を獲得できない問題が発生した。そこで本研究では、断層近傍におけるメートル規模の変位を獲得するために、SAR強度画像マッチング解析を適用した。その結果、断層帯を構成する活断層のうち、北川断層において主要な破壊が進行したことなどを明らかにした。

2.数値気象モデルを用いた測位誤差シミュレーションについて
:石本正芳(宇宙測地研究室)

 本年4月からGEONETのルーチン解析が新しい解析戦略(F3解析)に更新され、大気遅延勾配推定が導入された。その結果、大気遅延による誤差は、従来のルーチン解析(F2解析)と比較すると大幅に軽減されている。しかし、このF3解析においても大気遅延によると思われる誤差が未だに見られている。このような大気遅延勾配を推定しても残る誤差を、高分解能な数値気象モデルを用いることにより推定できる場合があることがわかってきた。そこで、本報告では、実際の観測結果と数値気象モデルから推定される誤差との整合性について議論する。

3.琉球列島における氷期のサンゴ礁 -ウラン系列年代測定法の適用例として-
:佐々木圭一(金沢学院大学)

 現在、日本列島には北限域を含む亜熱帯のサンゴ礁が分布している。しかし、それらが、氷期-間氷期というグローバルかつ大規模は気候変動に対して、どの様に応答してきたのか、十分な理解が進んでいない。これまで、琉球列島に分布する化石サンゴ礁を対象にしてウラン系列年代測定を行ない、氷期に形成されたサンゴ礁が発見されるようになってきた。そこで、ウラン系列年代測定法の紹介とあわせて、琉球列島における氷期のサンゴ礁について、現在までに得られた特徴を紹介する。

1.岩手・宮城内陸地震の地表変位の写真計測
:神谷 泉(地理情報解析研究室)

 岩手・宮城内陸地震における地殻変動を、写真測量により計測したので、その方法と結果を報告する。地震前後の航空写真において、対応する点を探し、地震前後の対応点の座標を計測することにより、対応点の変位を求めた。その結果、荒砥沢ダム北方の7~8 mの右横ずれは、北北東-南南西に続くが、三迫川の北で、大きく左にカーブすることがわかった。また、国道342号線沿いに高さの変位を追うと、変位が大きく変化するところが2ヶ所あり、中間が相対的に隆起していることがわかった。

2.改変地形データを用いた「地盤脆弱性評価システム」の試作
:中埜 貴元(地理情報解析研究室)

 地震時に大規模盛土造成地で発生が懸念される地盤災害(主に盛土の滑動崩落)に対して、地方公共団体が減災対策を効率的に行うために、主に人工改変地形データを用いて簡易に地盤の脆弱性を評価できる手法を検討し、3つの評価手法([1]国土交通省(2006)の点数方式、[2]釜井・守隨(2002)の数量化解析点数法、[3]太田・榎田(2006)の簡易力学モデル)を用いた半自動的な評価システムを試作した。柏崎市の改変地形データと平成19年中越沖地震による被害実績データを用いて本システムの正答率を検証した結果、簡易力学モデルの正答率が他手法に比べて高いことがわかった。

日時:  平成21年10月2日(金) 15時15分~17時00分
場所:  国土地理院 地理地殻活動研究センター セミナー室(本館6階)

1.高精度比高観測点データの時系列解析の試み
:政春 尋志(地理地殻活動研究センター長)

 掛川から御前崎にかけて25点設置されているGPS高精度比高観測点により、掛川に対して御前崎側が揺らぎを伴いつつ沈降し続けていることが示されている。しかし、この上下変動の揺らぎは一見周期的に見えるものもあるが必ずしも年周変化ではなさそうである。そこで、時系列データとしての特性をAR(自己回帰)モデルやARMA(自己回帰移動平均)モデルなどの統計的な時系列解析手法を適用して分析することを試みた。解析には主に統計解析ソフトRを使用した。現在までのところ、ノイズ成分が大きく、何らかの時系列モデルで予測が可能とはいえないようであるが、引き続き検討したい。

2.日本列島周辺のすべり欠損分布の推定
:水藤 尚(地殻変動研究室)

 本研究では、日本列島の地殻活動メカニズムを理解するため、最も主要なメカニズムである日本列島周辺のプレート境界面上のすべり欠損分布の推定を行った。地域特性および地域間の相互作用等を把握するため、小領域(日本列島を9つに分割)と中領域(日本列島を3つに分割)と空間スケールの異なった領域ですべり欠損を推定した。最終的には、日本列島全域を行う予定であるが、現状ではまだそこまでは至っていない。本発表では、小領域と中領域でのすべり欠損分布の推定結果およびその問題点を報告し、今後、日本列島全域を対象とする上で問題となる事項の報告を行う。

日時:  平成21年9月4日(金) 15時15分~17時00分
場所:  国土地理院 地理地殻活動研究センター セミナー室(本館6階)

1.次世代VLBI仕様「VLBI2010」とその世界動向
:高島 和宏(宇宙測地研究室)

国際VLBI事業(IVS)は、2003年頃からVLBI将来計画を検討してきており、本年4月にその設計方針に関しての報告書が公表された。その主な内容として、1)直径12m級アンテナ2基、2)超広帯域周波数(2-14GHz)の観測、3)10Gbpsネットワークによるデータ転送(e-VLBI)等が掲げられている。この次世代仕様は、アンテナから解析システムまで、ほぼ全てにわたり大幅な変更を伴うものとなっている。その移行計画で
は、2012年から順次移行作業を進め、16観測局の整備が完了した時点で、IVSの実施する全ての観測を次世代方式のみにするとしている。本報告では、次世代仕様の内容について解説すると共に、各国での次世代対応状況について入手した情報を紹介する。


2.NICTにおけるVLBI2010開発方針
:市川 隆一(情報通信研究機構 新世代ネットワーク研究センター 光・時空標準グループ)

次世代VLBI計測標準として提唱されたVLBI2010の具体案は、2005年9月に"VLBI2010 A Vision for Geodetic VLBI"として国際VLBI事業(IVS)によって公表された。NICTもVLBI開発の中核機関の一つとして、このVLBI2010の策定に参加したが、これはあくまで技術開発のガイドラインを示すにすぎない。したがって、いかなる要素技術を用いてこれを実現するかは各機関に任されている。
本報告では、VLBI2010を具現化するにあたっての開発方針と現段階でわかっている技術課題について紹介する。


日時:  平成21年7月3日(金) 15時15分~17時00分
場所:  国土地理院 地理地殻活動研究センター セミナー室(本館6階)

1.地すべり地形を考慮したSAR干渉画像判読カードの作成
:佐藤 浩(地理情報解析研究室)

平成19年能登半島地震の場合を例として、SAR 干渉画像を用いた地すべり性の地表変動の判読の見本となるような資料の整理方法を検討した。その結果、「SAR干渉画像判読カード」を試作した。この判読カードには、SARデータの計測日、SARデータの計測モード、衛星視線方向の別(東上空からなのか西上空からなのか)という基本的な情報のほかに、該当範囲の空中写真ステレオペア画像、SAR干渉画像と航空レーザ測量による等高線図から読図して作成した微地形分類図の重ね合わせ図、干渉縞の色変化を追跡する起点となる「無変化」の地点、その起点からどのように色変化が生じるとどのような向きの地表変動が想定されるのか、が示されている。作成した判読カードは全部で29枚となった。

2.DEMから作成した自動地形分類とVS30データの比較
:岩橋 純子(地理情報解析研究室)

本研究は、DEMから計算した自動地形分類図や地形量を、地震による「揺れやすさマップ」に利用することについて考えたものである。
揺れやすさマップの作成には、通常、各地のボーリングデータから得られたVS30(表層30mのS波速度)を補間計算してVS30マップを作成する作業が必要だが、従来、地盤の状況を表すデータとして地形分類図が利用されてきた。
本研究では、国土数値情報・数値地図50mメッシュのDEMを用いて作成した自動地形分類図と、その元になる地形量について、K-NETのVS30データと比較して統計解析を行い、比較的良い相関を得た。


日時:  平成21年 6月5日(金) 15時15分~17時00分
場所:  国土地理院 地理地殻活動研究センター セミナー室(本館6階)

1.GEONETで短期的SSEは見えるか?
:今給黎 哲郎(地理地殻活動総括研究官)

東海地方における短期的SSEは、防災科研が2004年12月の愛知県東部のイベントについて傾斜計観測で検出したことを報告したのが最初の事例であった(防災科研,2005)1)。その後、現在に至るまで数回のイベントが発生しており、また、気象庁が歪み計などの時系列を精査することで1999年まで遡って確認されたものも数例ある。
国土地理院では、東海地方における短期的SSEについて、防災科研の報告を受けてGEONETで検出できるかどうか、時系列データの点検を行ったが明瞭なシグナルは検出できないと結論づけてきた(国土地理院,2005)2)。
しかしながら、大学連合のGPS連続観測点と電子基準点を含む観測網のデータを統計的に処理することで、2004年12月のSSEが検出できたという解析結果が静岡大学を中心とするグループから報告されたため(濱ほか,2008)3)、データの再検討を行った。
現在までに、2004年12月と2005年7月のSSEを含む期間について、静岡大学グループが行った手法に準じる解析を試みたのでその結果を報告する。
1) 防災科学技術研究所,2005,西南日本の深部低周波微動に同期する短期的スロースリップイベント,地震予知連絡会報,第74巻,440-448
2)国土地理院,2005,東海地方の地殻変動,地震予知連絡会報,第75巻,288-374
3)濱啓恵,里村幹夫,島田誠一,加藤照之,佐柳敬造,2005,GPS 観測から求めた東海地域の短期的スロースリップ発生時の地殻変動,日本地球惑星科学連合2008年大会予稿集,D107-005

2.2008年茨城県沖の地震
:小沢 慎三郎(地殻変動研究室)

2008年5月9日にMj7.0の地震が茨城県沖合で発生した。この地震のメカニズム解は低角逆断層の滑りを示し、茨城県沖合の沈み込む太平洋プレートと陸側プレート間で発生した地震と考えられる。また2008年7月19日にはMj6.9の地震が福島県の沖合で発生した。この地震も太平洋プレートと陸側プレート間で発生した地震と考えられている。国土地理院のGEONET観測網はこれらの地震に伴う地殻変動及び地震後の余効変動をとらえている。本発表ではGEONETでとらえられた上記の地殻変動データを使用してプレート境界でどのような地震及びアフタースリップがあったかを推定する。

3.地震予知・火山噴火予知と防災への国土地理院の取り組みについて
:植田 勲(研究管理課)

これまで、我が国における地震と火山噴火に関する調査研究は、学術的視点からの自由な発想によるボトムアップ型の建議に加え、地震に関しては、防災目的の視点からのトップダウン型の地震調査研究推進本部の戦略で進められてきた。今年度は、次期建議および「総合的かつ基本的な施策」の更新版が策定され、一つの節目といえる。そこで、地震予知・火山噴火予知と防災に係わる建議や法令とこれまでの国土地理院の関わりを体系的に整理し、さらに、国土地理院が、今後、地震予知・火山噴火予知や防災に貢献していくために、持っている技術や研究成果をどう役立てていくべきかについて考察した。


日時:  平成21年 3月6日(金) 15時15分~17時00分
場所:  国土地理院 地理地殻活動研究センター セミナー室(本館6階)

1.新しい全球重力場モデルEGM2008の日本における評価と日本の重力ジオイド・モデルJGEOID2008との比較
:黒石裕樹(宇宙測地研究室長)

 重力衛星GRACE、人工衛星アルチメトリー、陸・海上の重力測定、全球地形モデル等に基づき、最新で高分解能(約5分角)の全球重力場モデルEGM2008が公表された。これは重力衛星登場前に公表されたモデルEGM96(分解能30分角)を更新するものであり、ジオイド高の開発目標精度(全球のRMS値)は、EGM96の0.5 ~1.0 mから、EGM2008では 15 cmと非常に高く設定された。本稿では、このEGM2008について、日本周辺のGPS/水準法によるジオイド高データを用いて評価し、最新の日本の重力ジオイド・モデルJGEOID2008との比較を行う。

2.1994年ノースリッジ地震による斜面崩壊の異方性について
:佐藤 浩(地理情報解析研究室)

 南カリフォルニアで1994年1月17日に発生したノースリッジ地震(Mw6.7)ではサンタスサナ山地等において10,000ヶ所以上の斜面崩壊が発生した。その斜面崩壊は南西向きの斜面で多発したが(異方性)、その原因を説明するための1つの試みとして、観測された地震動から逆解析により先行研究がシミュレートした約4km格子点の地震動データを用い、そのデータに基づく加速度の方位と、崩壊が生じた斜面の方位の関係を調べたので、その結果を報告する。


日時:  平成21年 2月6日(金) 15時15分~17時00分
場所:  国土地理院 地理地殻活動研究センター セミナー室(本館6階)

1.地殻変動計測のための合成開口レーダー干渉法の高度化
:飛田 幹男(地殻変動研究室長)

 地殻変動計測を目的としたSAR干渉処理では、地殻変動以外の要因による干渉位相(干渉縞)を取り除くのが主要な工程である。ALOSの正確な軌道情報を用いても消えない残存縞の調査・軽減については、2008年3月の談話会で報告したが、さらに調査を継続し、解析アルゴリズムの高精度化を行った結果、残存縞が有意に軽減されることがわかったので報告する。
 残存縞が軽減されると、地殻変動計測が高精度になり、干渉処理の迅速化・自動化が促進されるとともに、離島での地殻変動計測等にも有効である。

2.次世代測位衛星の測位シミュレーションについて
:宗包 浩志(宇宙測地研究室)

 宇宙測地研究室では、準天頂衛星を含む次世代測位衛星について、測量に利用した場合の精度予測を行うための「衛星測位システムシミュレータ」を開発した。今後近代化GPS、Galileo、Compass、準天頂衛星などさまざまな次世代測位衛星が計画されているが、本シミュレータを用いて、それら新衛星が測量精度に与える影響を事前に調査しておくことにより、より効率的な導入計画を策定することができると期待される。本発表では、次世代測位衛星の最新情報を紹介するとともに、衛星測位システムシミュレータの概要およびシミュレータを用いてGalileoと準天頂衛星の測位精度シミュレーションを行った事例について報告する。

日時:  平成21年 1月16日(金) 15時15分~17時00分
場所:  国土地理院 地理地殻活動研究センター セミナー室(本館6階)

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