概 要
「細密数値情報(10mメッシュ土地利用)」は、約5年毎に行われた過去4回の宅地利用動向調査をもとに作成された土地利用に関する数値情報です。本調査は首都圏、中部圏、近畿圏について実施されています。
本データは10mメッシュの土地利用データと行政区域データで構成されており、土地利用データは空中写真から判読した土地利用情報を15種類の土地利用分類にコード化し、平面直角座標系のもと、3km×4kmを1ファイルとしてテキスト形式で整備されています。また、画像処理ソフトで直接見ることができる土地利用画像、データを簡単に表示させるビューアー（Window専用）がCD-ROMに入ってます。
また、「首都圏1974」CD-ROMのデータを利用の際の留意事項があります。購入された方およびこれから購入をお考えの方は、こちらのサイト((財)日本地図センター)をご覧下さい。
データ項目
== 土地利用データ ==
土地利用データは、15種類の土地利用項目(山林・荒地等、田、畑・その他の農地、造成中地、空地、一般低層住宅地、密集低層住宅地、中高層住宅地、工業用地、商業・業務用地、道路用地、公園・緑地等、その他の公共公益施設用地、河川・湖沼等、その他)に分類されています。その他に、海、調査対象地域外にも分類コードを割り当てています。
土地利用分類の詳細と分類コードとの対応表
== 行政区域データ ==
行政区域データでは、一般によく用いられる5桁の「統計に用いる都道府県等の区域を示す標準コード」を3桁に変換した独自の行政区域コードを採用しています。
（注意）行政区域データについては、本CD-ROMの提供開始年において、最新調査時期に作成されたデータを収録しています。
ファイル仕様
== 土地利用データ ==
土地利用データファイルは、テキスト形式になっており、平面直角座標系において10m×10mの範囲毎に土地利用分類を2桁の数字にコード化し、3km×4km単位を1ファイルとして編集整備されています。
ファイルフォーマット詳細
== 行政区域データ ==
行政区域データファイルは土地利用データと同様の形式になっており、平面直角座標系において10m×10mの範囲毎に行政区域を3桁の数字にコード化しています。
ファイルフォーマット詳細
データ収録範囲
== 首都圏 ==
首都圏整備法に基づく既成市街地及び近郊整備地域を中心とする、首都圏の主要部約8.3千平方kmの地域についてデータ整備を行っています。
データ整備範囲 行政名一覧
データ作成範囲図
== 中部圏 ==
中部圏開発整備法に基づく都市整備区域及び都市開発区域を中心とする、中部圏の主要部約2.8千平方kmの地域を調査対象地域にしています。
データ整備範囲 行政名一覧
データ作成範囲図
== 近畿圏 ==
近畿圏整備法に基づく既成都市区域及び近郊整備区域を中心とする、近畿圏の主要部約3.6千平方kmの地域を調査対象地域にしています。
データ整備範囲 行政名一覧
データ作成範囲図
販売価格
CD-ROM1枚 9,000円(税別)
数値地図購入に関するお問い合わせ先
財団法人 日本地図センター 〒153-8522 東京都目黒区青葉台4-9-6
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