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地理情報標準の普及・利用技術に関する研究

地理情報標準の普及・利用技術に関する研究

地理情報標準の普及・利用技術に関する研究

研究の概要

 地理情報の分野のおいては、ISO(国際標準化機構)の中に設けられたISO/TC211(国際標準化機構における地理情報の標準化に関する専門委員会)が、国際標準案を審議しています。
 ISOで策定された国際標準案に準拠し、これを基にした地理情報標準第2版(JSGI2.0)が平成13年度に作成されました。
 この研究は、地理情報標準第2版(JSGI2.0)を広く普及し、利用してもらうために、地理情報標準の中から実利用に必要な最小限の内容を取り出して体系化した、より実用的な規格(日本版プロファイル(仮称))の検討を中心に、平成14年度~平成15年度にかけて、国土地理院と民間企業17社との共同により、有識者・学識経験者をメンバーとした委員会の審議を経て行われました。


主な研究成果

  1. 利用場面に応じた入門書
  2. 日本の実情に合ったプロファイルの検討
  3. 製品仕様書文書化支援ツール
  4. 製品仕様書作成マニュアルの更新
  5. 品質評価の手法等の検討・検証
  6. JSGI2.0の改訂
※ プロファイル等の主な研究成果は、平成16年度「地理情報標準の利用促進に関する調査研究」で追加検討・修正を行い、地理情報標準プロファイル(関連マニュアル、ツール)として公開しています。

地理情報標準とは

 地理情報標準は、政府の地理情報システム(GIS)関係省庁連絡会議において、政府の標準として位置付けられ、2002年2月に策定した「GISアクションプログラム2002-2005」において、政府はGISを用いた事務の効率化、迅速化、高度化を図るため、地理情報標準を率先して使用するとしています。
 地理情報標準は、国や地方自治体等が地理情報を整備・提供する場合や、データ利用者がインターネットによりそのデータの内容、品質等の所在情報等を検索する場合、また異なるGIS間でデータを交換する場合等、様々な場面で利用されています。

参加企業リスト(17社)

  • 朝日航洋(株)
  • アジア航測(株)
  • (株)インフォマティクス
  • (株)オオバ
  • (株)かんこう
  • 国際航業(株)
  • 昭和(株)
  • (株)ゼンリン
  • 玉野総合コンサルタント(株)
  • 東京ガス(株)
  • (株)ドーン
  • 中日本航空(株)
  • 日本アイ・ビー・エム(株)
  • 日本コンピュータグラフィック(株)
  • 日本ユニシス(株)
  • (株)パスコ
  • (株)パスコシステム技術センター

 (平成15年8月現在:五十音順・敬称略)

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